アルファードの税金はいくらかかるのか、購入前に気になっている方も多いのではないでしょうか。
アルファードの自動車税(種別割)は現行モデルの場合、基本的に年間43,500円です。ただし、初回登録の時期やパワートレイン、車両の経過年数などによって、実際の税負担が変わる場合があります。
特に中古のアルファードを検討している場合は、登録時期に加えて、13年経過後の重課についても確認しておきたいところです。
また、ガソリン車・ハイブリッド車・プラグインハイブリッド車では税制上の扱いが異なる場合があります。
この記事ではアルファードの税金はいくらなのかをはじめ、ガソリン車とハイブリッド車の違い、PHEVの軽減措置、13年経過後の税額、納付時期や支払い方法まで詳しく解説します。
アルファードの税金を正しく把握しないと、購入後に後悔している

アルファードを購入するかどうか迷っている段階で維持費の計算をざっくり済ませてしまう人は少なくありません。
車両価格やローンの月額、燃費あたりは調べていても、税金の項目だけが抜け落ちているケースがあるんです。
税金は一度きりの支出ではなく毎年必ず納める義務があるため、見落とすと想定外の負担として家計に響いてきます。
特にアルファードはグレードやパワートレインの選択肢が多く、ガソリン車・ハイブリッド車・プラグインハイブリッド車で税額が異なる場合があります。
ここを理解しないまま契約してしまうと納税通知書が届いたときに「こんなに高いのか」と驚く展開になりやすいです。
維持費の計算から税金だけ抜け落ちているケース
多くの人は月々のガソリン代や車検費用、任意保険料については比較的しっかり調べています。
でも、自動車税種別割の項目だけが計算表から抜け落ちていることがあるんです。
これは税金が「年に一度だけの支払い」であるため日常の支出に比べて意識しにくいからだと考えられます。
- ガソリン代は把握
- 車検費用も計算済み
- 任意保険も確認
- 自動車税が未記入
こうした抜け漏れは支出の頻度によって意識の差が生まれるのが原因でしょう。毎月目にする出費は覚えやすいけれど年1回の納税は忘れがちになります。
実際には、アルファードの排気量は2.5L以下に分類されるため自動車税額は年間43,500円が基本です。
これを12で割ると月々約3,600円程度。決して小さな金額ではないですよね。
月々の維持費として計上していないと、5月に納税通知書が届いたときに一気に負担を感じることになります。
車両価格やローンの利息ばかり気にしていて税金の項目を計算に入れ忘れる。そういう人、実は珍しくないです。
購入タイミングで負担額が変わることを知らない
アルファードの自動車税は初回新規登録の時期によっても税額が変わります。
令和元年10月1日を境に税率が引き下げられているため、それ以前に登録された車両は少し高めの税額が適用されるんです。
中古車を検討している場合、この登録時期の確認が重要になります。
車検証に記載されている初回新規登録日を見ずに購入を決めてしまうと想定より高い税額を毎年納めることになる可能性があります。
新車であれば問題ないですが中古車の場合は必ずチェックした方がいいです。
- 令和元年10月1日が税率変更の境目
- 中古車は車検証で登録日を確認
- それ以前の登録車は税額が高め
- 新車購入なら心配不要
登録時期による税額の違いは年間数千円程度かもしれませんが、保有し続ける限り毎年発生するコストです。購入前のひと手間で長期的な負担を減らせるなら、確認しておいて損はないでしょう。
購入時期で税額が変わるという仕組み、意外と知らない人が多いんですよね。
アルファードの税金は排気量と年式で43,500円から変動していく

アルファードの自動車税種別割は基本的には排気量によって決まります。
現行モデルの総排気量はガソリン車が2.493L、ハイブリッド車とプラグインハイブリッド車が2.487Lです。どちらも2L超〜2.5L以下に分類されるため基本の税額は43,500円になります。
ただし、これはあくまで基本の税額です。登録時期やグレード、車両の経過年数によって税額が変動するケースがあります。
ここを押さえておかないと、納税通知書を受け取ったときに「思っていた金額と違う」という事態になりやすいです。
2.5L以下の排気量で決まる基本の税額
アルファードは全グレードで総排気量が2.5L以下に収まっています。そのため、自動車税種別割の区分としては「2L超〜2.5L以下」に該当し、税額は43,500円です。
これはガソリン車でもハイブリッド車でも同じ金額になります。
- 全グレード2.5L以下
- 税額は43,500円
- ガソリンもHVも同額
- 排気量で税区分が決まる
この税額設定は排気量が大きいほど上がる仕組みに基づくもので、3列シートを備えた大型ミニバンでありながら2.5L以下に抑えられている点は維持費の面で有利ですね。
ただし、プラグインハイブリッド車だけは特例措置の対象になるため翌年度の税額が大きく変わる点に注意が必要です。
令和元年10月前後の登録時期による違い
自動車税は令和元年10月1日を境に税率が引き下げられました。この日以降に初回新規登録を行った車両は、2L超〜2.5L以下の区分で43,500円が適用されます。
一方、令和元年9月30日以前に登録された車両は45,000円となり、約1,500円ほど高くなる計算です。
新車を購入する場合は、登録日が令和元年10月以降になるため問題ありません。
しかし、中古車を検討している場合は、車検証に記載されている初回新規登録日を確認しておく必要があります。
年式が古い車両ほど、この部分での差が生じやすいです。
| 令和元年10月1日以後 | 令和元年9月30日以前 | |
|---|---|---|
| 2L超〜2.5L以下 | 43,500円 | 45,000円 |
税額の違いは年間で1,500円程度ですが、毎年続くものなので5年、10年と乗り続けるなら無視できない金額になります。
グリーン化特例とプラグインハイブリッド車で税金が75%軽減される

アルファードにはガソリン車とハイブリッド車、プラグインハイブリッド車の3種類がありますが、このうちプラグインハイブリッド車だけは「グリーン化特例」の対象になります。
これは環境性能に優れた車両に対する税額軽減措置で、初回登録の翌年度に限り自動車税種別割が約75%軽減される仕組みです。
基本の税額が43,500円なので、75%軽減されると約1万1,000円まで下がります。翌年度だけとはいえ、この差は大きいですよね。
ただし、ガソリン車とハイブリッド車は対象外なので、プラグインハイブリッドを選んだ場合のみ適用される特典です。
翌年度に1万1,000円まで下がる仕組み
グリーン化特例は、初回登録の翌年度に1回だけ適用されます。例えば令和6年4月にプラグインハイブリッド車を新車登録した場合、令和7年度の自動車税種別割が約1万1,000円になります。
その翌年の令和8年度以降は通常通り43,500円に戻る計算です。
この軽減措置は、環境負荷の小さい車両の普及を促す目的で設けられています。電気自動車やプラグインハイブリッド車、一定の条件を満たす天然ガス自動車が対象です。
ハイブリッド車は燃費性能が優れていても、この特例の対象には含まれません。
- 対象は電気自動車
- PHVも該当
- 天然ガス車も一部対象
- HVは対象外
対象車種の見極めを誤ると想定していた減税が受けられないケースもあります。
購入前に販売店で特例適用の可否を確認しておくと安心です。
ガソリン車とハイブリッド車は対象外になっている
グリーン化特例の対象になるのは、電気自動車、プラグインハイブリッド車、燃料電池自動車、天然ガス自動車のみです。通常のハイブリッド車は、燃費が良くても対象には含まれません。
アルファードで言えばプラグインハイブリッドのExecutive Loungeグレードだけが該当します。
- 電気自動車
- プラグインHV
- 燃料電池自動車
- 天然ガス自動車
- 通常HVは対象外
アルファードでグリーン化特例が使えるのは限られたグレードだけなので、購入前に対象車種かどうかしっかり確認しておきましょう。ディーラーでも案内してくれますが、自分でも把握しておくと安心です。
13年経過したアルファードは税金が15%重課されて51,700円になる

自動車税には「グリーン化特例」による軽減だけでなく、逆に税額が上がる「重課」という仕組みもあります。
初回新規登録から一定期間が経過した古い車両は環境負荷が大きいと判断され通常の税額に対して約15%上乗せされるんです。
古い車両ほど環境負荷が大きいと判断される
重課制度は、環境性能の低い古い車両の使用を抑制し、新しい車への買い替えを促す目的で設けられています。
13年以上前の車両は、排出ガス基準や燃費性能が現在の水準より低いことが多いため、税額を引き上げることで環境への配慮を促す仕組みです。
アルファードのガソリン車を13年以上乗り続ける場合、令和元年9月30日以前に登録された車両なら基本税額が45,000円、重課後は約51,700円になります。
令和元年10月以降に登録された車両でも、基本の43,500円から約5万円まで上がる計算です。
| 基本税額 | 13年経過後の重課税額 | |
|---|---|---|
| 令和元年10月1日以後登録 | 43,500円 | 約50,000円 |
| 令和元年9月30日以前登録 | 45,000円 | 約51,700円 |
長く乗り続けるつもりなら、この重課の存在を知っておいた方がいいです。
ディーゼル車は11年で重課対象に入る
ディーゼル車はガソリン車よりも早く、初回登録から11年を超えると重課の対象になります。
アルファードには現行モデルでディーゼル車のラインアップがないため、この点は該当しませんが、将来的にディーゼルエンジンのモデルが登場した場合や、中古車で古いディーゼル車を考える場合には注意が必要です。
- ディーゼルは11年超で重課
- 現行アルファードに設定なし
- 中古ディーゼル車は要確認
- ハイブリッドは重課対象外
特に中古市場では、年式の古いディーゼル車が割安に見えても、重課税率が適用されていれば年間の維持費が想定より高くなるケースがあります。
購入前に初回登録年月を必ず確認しておきましょう。
ハイブリッド車は13年を超えても重課されないため、長期間乗り続けるならハイブリッド車を選ぶ方が税負担を抑えられます。
ガソリン車を選んだ場合は、13年目以降の税額上昇を見込んで維持費を計算しておくと安心です。
長く乗るつもりなら、購入時の車両価格だけでなく、将来の税負担まで含めて考えた方が後悔しにくいです。
納付期限と支払い方法を把握しておく
自動車税種別割は、毎年4月1日時点で車検証に記載されている所有者に対して課税されます。
納税通知書は5月上旬に都道府県から送付され、納付期限は5月31日までとなっているのが一般的です。
ただし、地域によっては納付期限が6月末まで延長されることもあるため、手元に届いた納付書で確認してください。
毎年5月31日までに納める義務
自動車税種別割の納付期限は、多くの都道府県で5月31日に設定されています。納税通知書は5月上旬に郵送されてくるため、受け取ってから約3週間以内に支払う必要があります。
納付期限が5月31日であっても、土日祝日と重なる場合は翌週の月曜日まで延長されることがあります。ただし、延長されるかどうかは都道府県によって異なるため、納付書に記載されている期限を必ず確認してください。
納税通知書が届いたら、すぐに支払うか、カレンダーに期限を記入しておくと忘れにくいです。
現金・クレジット・スマホ決済から選べる
自動車税種別割の支払い方法は、現金払い、クレジットカード払い、スマホ決済、口座振替など、複数の選択肢があります。最も一般的なのは、納税通知書を持って銀行や郵便局、コンビニで現金で支払う方法です。
クレジットカード払いは、各都道府県のWEBサイトから手続きができます。ポイントが貯まるメリットがある一方、決済手数料がかかることが多いため、ポイント還元率と手数料を比較してから選ぶといいです。
スマホ決済は、PayPayや楽天Pay、LINE Payなどのアプリを使って納付書のバーコードを読み取る方法です。自宅にいながら支払いが完了するので、忙しい人には便利な選択肢です。
PayPayや楽天Payでの納付手順
スマホ決済で自動車税を納める場合、まず対応しているアプリをスマートフォンにインストールしておきます。
納税通知書が届いたら、アプリを起動してバーコードスキャン機能を選び、納付書に印刷されているバーコードを読み取ります。
金額が表示されるので、確認してから支払いボタンを押すだけで納付が完了します。PayPayや楽天Payの場合、アプリ内の残高やクレジットカード、銀行口座から支払うできます。
手数料がかからない場合が多く、ポイント還元も受けられるため、現金払いより少しお得になることがあります。
ただし、スマホ決済で納付した場合、納税証明書が即座に発行されないことがある点に注意が必要です。車検を受ける際に納税証明書が必要な場合は、都道府県のシステムで納税情報が反映されるまで数日かかることがあるため、車検の日程が近い場合は現金払いの方が確実です。
クレジットカード払いの手数料
クレジットカード払いを選ぶと、多くの自治体で決済手数料が発生します。
手数料は税額に応じて変わり、1万円ごとに約80〜100円程度かかることが一般的です。
アルファードの税額が43,500円なら、手数料は約300〜400円程度になる計算です。
クレジットカードのポイント還元率が1%なら、43,500円の支払いで約435ポイントが貯まります。手数料を差し引いても、ポイント還元の方が大きくなる場合があるため、還元率の高いカードを持っている人には有効な選択肢です。
ただし、納付手続きをWEB上で行う必要があるため、スマートフォンやパソコンの操作に慣れていない場合は、コンビニや銀行で現金払いする方が手軽です。
よくある質問
- アルファードの自動車税は、ハイブリッド車とガソリン車で金額が変わりますか?
-
基本的には変わりません。どちらも2L超〜2.5L以下の排気量に該当するため、税額は43,500円です。ただし、プラグインハイブリッド車だけは翌年度に75%軽減される特例があります。
- 中古のアルファードを購入する場合、税額はどうやって確認すればいいですか?
-
車検証の「初度登録年月」を確認してください。令和元年10月1日以降なら43,500円、それ以前なら45,000円が基本税額になります。また、初回登録から13年を超えているガソリン車は重課の対象になり、税額が約15%上がります。
- 自動車税の納付期限を過ぎるとどうなりますか?
-
延滞金が発生し、車検を受けることができなくなります。納税証明書がないと車検が通らないため、期限内に必ず納めてください。延滞金は日数に応じて増えていくため、早めの納付は外せません。
- プラグインハイブリッド車のグリーン化特例は、何年間適用されますか?
-
初回登録の翌年度のみ適用されます。例えば令和6年に登録した場合、令和7年度の税額が約1万1,000円に軽減されますが、令和8年度以降は通常の43,500円に戻ります。
まとめ:アルファードの税金、結局これが一番大事だった
アルファードの税金で一番押さえておきたいのは、基本税額が43,500円であることと、登録時期やグレード、経過年数によって税額が変わる仕組みです。
購入前に自分のケースに当てはめて試算しておけば、納税通知書が届いたときに驚くことはありません。
プラグインハイブリッド車を選べば翌年度の税額が大きく下がりますが、車両価格とのバランスを考える必要があります。
ガソリン車を長く乗り続けるなら、13年経過後の重課も見込んでおいた方がいいです。
ハイブリッド車は重課の対象外なので、長期保有を考えているならその点も判断材料になります。
納付期限と支払い方法も確認しておいてください。5月31日までに納めることが基本ですが、スマホ決済やクレジットカード払いを使えば、自宅にいながら手続きが完了します。
手数料とポイント還元のバランスを見て、自分に合った方法を選ぶといいです。
税金は毎年続くものなので、購入前にしっかり把握しておくことが後悔を避ける一番の方法だと思います。

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